「技能」/外国人雇用.com

　Generally, sports instructors such as ski or snowboard instructors would be required to obtain the “Skilled Labor” visa status. The “Skilled Labor” visa status has several subcategories each with their own eligibility requirements. For the Sports Instructor subcategory of the “Skilled Labor” visa status, there are two main ways to qualify for the status.

　In both cases, a contract with a company or organization based in Japan, as well as salary equal or higher to that that would be paid to an equivalent Japanese person are required. The first way to qualify would be for the applicant to have 3 years or more as professional work experience. This experience would have to be related not just to the sport, but specifically to teaching or coaching the specific sport. Time spent in training courses or vocational school on the subject that does not overlap with other work experience can also count toward this total. One thing to be careful of is that while a candidate may have been a ski instructor since 4 years ago, due to the seasonal nature of the sport, it is quite possible that they have less than 3 years of experience overall. Therefore, it may be better to think of the requirement as 36 months of professional experience. The second way to qualify for the Sports Instructor subcategory of the “Skilled Labor” visa status is to be or have been an athlete participating in the Olympics or other international sports competition as a professional. The sport would have to be the same as the one for which the candidate would be instructing.

　 In addition to the Sports Instructor subcategory of the “Skilled Labor” visa status explained above, recently, another path to a visa status specifically for ski instructors was initiated by the Ministry of Justice of Japan. This would accept ski instructors under the “Designated Activities” status. The qualification for obtaining this visa status is to pass the Stage 1 certificate or higher, offered by the Professional Ski Instructors Association of Japan.

　「技能」は、職務から分けると、以下の９つのものがあります。限定列挙とされています。そのためこれ以外の職務では許可されることはありませんのでご注意ください。

　可能性としては「技能」が最も適しているといえます。中でも、第2号の「外国に特有の建築又は土木に係る技能」（建築技術者）と第３号「外国特有製品の製造・修理」のどちらかの可能性が考えられます。いずれにせよ”外国特有”という点がポイントになりますが、原則として出入国在留管理局の判断基準は、「その外国が発祥地又は現在において同技術はその国にしか存在しないもの」という考えが基本となっているようです。

　そのため、まずはオランダが温室建設の発祥地であるか、またはオランダにしかない技術なのかを調べて立証することが一番のポイントとなります。

　アマチュアスポーツにおけるスポーツの指導者は、在留資格「技能」が基本的に該当し、下記いずれかに該当する必要があります。

①　スポーツの指導に係る技能について三年以上の実務経験を有する者
②　①に準ずる者として法務大臣が告示で定める者
③　スポーツの選手としてオリンピック大会、世界選手権大会その他の国際的な競技会に出場したことがある者

　①の三年以上の実務経験は、「報酬を受けて当該スポーツに従事していた期間」と定められ、プロスポーツの競技団体に所属し、プロスポーツ選手として報酬や償金を受けていた者が該当するため、アマチュアスポーツの選手としての経験は含まれない事になります。「外国の教育機関において当該スポーツの指導に係る科目を専攻した期間」を含める事ができますので、対象者の学歴詳細を確認し、①に該当するかどうか判断する必要があると考えます。

　「スポーツの選手としてオリンピック大会、世界選手権大会その他の国際的な競技会に出場したことがある者で、当該スポーツの指導に係る技能を要する業務に従事するもの」との定めがあります。オリンピック大会や世界選手権大会に限らず、国際的な競技会に出場した経験があれば、基本的には要件に該当すると考えます。ただ、地域又は大陸規模の総合競技会（アジア大会等）が該当し、2国間又は特定国間の親善競技会等は該当しないとされています。そのため、参加した国際試合の詳細を確認した上で、申請をおこなうことをお勧めします。

　気功の取り扱いについて、体操のように動く事を通じて気を動かし整え、呼吸によって気を動かし整える等により肉体的鍛錬を目的とするものと、患部の治療に当たる「気功治療」の2種類があると言われています。

　肉体的鍛錬としての気功運動は、「生涯スポーツ」の概念に含まれると解されるため、スポーツの指導に係る「技能」に該当します。しかし、病気療養としての「気功治療」は、スポーツの指導には該当しません。そのため、「気功治療」の場合は、「技能」での申請は難しいと考えます。

　当該料理の調理や食品の製造に係る実務経験が必要です。調理師としての経験年数ではありません。そのため、日本料理専門の飲食店で、日本料理の調理師として活動する場合は、フランス料理の経験は、実務経験として立証できないため、許可される可能性は極めて低いと考えます。