近年は日本に興味を抱いている外国人も多く、またインターネットの情報で日本の文化を知ることも容易になっています。日本に在住する外国人は日本に好意的ですが、日本人の慣習を理解できない場合も少なからずあります。
日本は地理的に島国であり、また長年の鎖国から外国へ対して排他的といわれます。日本企業で勤務する外国人に対して、民族的特徴のある日本人への理解を深めるための教育を行うことは、外国人の雇用を維持するうえでたいへん意義があります。
多くの日本人は中学校・高校の6年間、または大学進学した者は10年間も英語を勉強しています。しかし、残念ながら英語を流暢に話せる日本人はごくわずかです。
その理由は英語教育システムや日本語と外国語の文法の違いなどといわれますが、「日本人は英語が苦手」という結論ははっきりしています。多くの日本企業が外国人を採用する際に、外国人の日本語能力に不安を感じています。
日本企業の労働時間の長さは先進国の中で突出していましたが、近年は労働時間の短縮がすすんではいます。しかし、それでもまだアメリカ、イギリスと同様の長時間労働の水準となっています。
世界経済のグローバリゼーションに伴い、近年の労働時間は一向に減少できない状態にありますが、現在、日本企業の多くはワークライフ・バランスの向上に努めています。
日本企業の有給休暇の取得率は、過去10年ほど50%を下回っています。すなわち、権利として付与されている有給休暇日数の半分以上は消化していません。
有給休暇の取得率が上がらない理由には、国際競争力の強化、会社に忠誠を示す日本人雇用社会の特徴などがありますが、外国人社員も有給休暇を取得する際にはそういった日本人社員に配慮する必要があります。