海外にいる人材を募集する場合は、現地の子会社や取引先を通じての紹介となり、関係会社などと現地でどれだけ強い関係を築けるかが重要となります。また、ＩＴ技術者などの一部の職種では国が積極的に推進している場合もあるので、公共機関と提携を結ぶことも考えられます。
他にはインターネットを通じて自社で募集を行う方法もあり、現地の言葉でホームページを作成し検索エンジンに登録すればかなりの数の申込は得られると思われます。
しかし、海外からの申込があった場合には面接をどこで行うかが問題となることがあります。さらに不特定多数の多くの人間を対象に応募することになるので、中には経歴を偽るものや募集対象外の人材も多く混じることが予想され、自社でしっかりとした対応を行う必要があります。
また、業務上の取引先や紹介者がいない場合には、国内や海外にある民間の人材紹介会社などに依頼するのが最も簡単でしょう。
しかし、どのような会社を選ぶにしてもしっかりとした会社を選ぶべきです。中には低コストを前面に出して無許可で人材紹介などを行う業者もいますが、コストを優先させるばかりにこのような企業と取引を行うと、パスポートからビザまですべてが偽物であったり、追加で料金を請求されたりと、後々トラブルになるケースも多くあります。現地の民間企業に依頼する場合にはライセンスの有無や実績などにも注意する必要があります。